ご注文方法

窓口営業時間  平日 9:00~12:00   13:00~17:00

    ご購入の前に「製品サポートと保証」 をお読みください。


    営業時間内のお見積りご照会には、おおむね2時間以内に回答しております。
    ご注文をいただいた場合は、当日中に発送予定日を連絡しています。窓口営業時間以降のご注文は翌営業日の連絡となります。


    見積依頼および注文書のひな形を必要とされる場合はこちらをご利用ください。   見積依頼  PDF  WORD   注文書  PDF  WORD


    適格請求書発行事業者登録番号は 会社案内のページ に表示しています。


  製品発送前の代金銀行振込みのお客様     (総額より5% の特別値引き)

1

FAXまたはお問合せフォーム にてお見積りをご照会ください。
当日中にお見積りを返信いたします。   窓口営業時間以降のご照会は翌営業日回答となります。

2

FAX にて注文書をお送りいただくか、
お問合せフォームで、お見積りを返信させていただいている場合は、見積番号を記して、メールにて注文の旨をご連絡ください。
当日中に発送日と配達日、あわせて、製品代金の振込口座を連絡いたします。
窓口営業時間以降のご注文は翌営業日回答となります。
**** 重要 ****
取引銀行は中国銀行 灘崎(ナダサキ)支店。中国銀行は本店が岡山市にある中国地方の銀行です。
弊社名義の口座です。これ以外のネットバンクなどの口座を連絡することはありません。

3

発送日の前日までに代金を指定口座にお振込みください。
領収書を必要とされる場合は、発注時にその旨をご指示ください。

4

宅配便 (ヤマト便) にて製品を発送します。
製品と共に納品書、請求書(お支払済みを明記)、お見積書をお送りします。
あわせて物品受領書と切手を貼った返送用封筒もお送りします。
物品受領書にサインまたは押印をいただいて、返送用封筒にいれて必ずご返送ください。
エンドユーザ様への直送をご指示の場合は、納品書、請求書、お見積書を、製品とは別に郵便にてご注文先にお送りします。

  宅配代引きをご利用のお客様     (総額より5% の特別値引き)

1

FAXまたはお問合せフォーム にてお見積りをご照会ください。
当日中にお見積りを返信いたします。   窓口営業時間以降のご照会は翌営業日回答となります。

2

FAX にて注文書をお送りいただくか、
お問合せフォームで、お見積りを返信させていただいている場合は、見積番号を記して、メールにて注文の旨をご連絡ください。
当日中に発送日と配達日を回答いたします。   窓口営業時間以降のご注文は翌営業日回答となります。

3

宅配便 (ヤマト便) にて製品を発送します。
製品お受取り時にヤマト運輸に代金をお支払いください。 領収書はお受取り時にヤマト運輸が発行します。
弊社の領収書を必要とされる場合は、ご注文時にその旨をご指示ください。

  法人のお客様へ

1

FAXにてお見積りをご照会ください。
初めてのお問合せの場合は お客様のお支払条件 (月末締翌月末銀行振込など) を明記下さい 。
当日中にお見積りを返信いたします。   窓口営業時間以降のご照会は翌営業日回答となります。


* お願い   お見積りご照会の前に
(1) 型式が曖昧、数量が1~xxなど未確定、組合せ不可な製品構成でのご照会など、お見積りができない例があります。
   製品解説ページをご覧いただき、技術面で十分に検討されたうえで、お見積りご照会をいただきますようお願い申し上げます。
(2) 再ご発注時に、曖昧な製品型式でご照会いただくトラブルが多々あります。   ご使用中の製品型番確認方法はこちらへ


2

FAX にて注文書をお送りください。

注文書に社印またはご担当者印を押印ください。

電話番号とFAX番号および発送先住所、ご担当名を明記ください。

法人名にて登録した固定電話番号をご指定ください。

お支払い条件をご指定下さい 。初回お取引で、お支払条件が注文書に記載されていない場合、 ご注文を承ることができません。

(1) お支払条件はお客様の毎月締め日より40日以内の銀行振込とします。 手形でのお支払いは承っておりません。
(2) 取引に関する契約書、誓約書などの提出をご依頼いただきましても、 代金振込口座の提示以外は対応できません。
(3) 注文書に注文条件を記述されている場合、 内容によっては、ご注文を受諾できないことがあります。
(4) 初回お取引の場合、経理ご担当の連絡先を問合せさせていただくことがあります。

3

発送日と配達日を、当日中にFAXにて連絡します。

窓口営業時間以降のご注文は翌営業日回答となります。

4

宅配便 (ヤマト便) にて製品を発送します。
製品と共に物品受領書と切手を貼った返送用封筒もあわせてお送りします。
物品受領書にサインまたは押印をいただいて、返送用封筒にいれて必ずご返送ください。

5

製品と共に納品書、請求書、お見積書をお送りします。
提示いただいているお支払い条件にて、請求書記載の弊社銀行口座にお振込みください。
エンドユーザ様への直送をご指示の場合は、納品書、請求書、お見積書を、製品とは別に郵便にてご注文先にお送りします。


お問合せ先

  ダックス技研株式会社   営業担当 西田正孝   所在地 〒709-0721 岡山県赤磐市桜が丘東5-5-380
  お問合せ、お見積依頼、ご注文に関するお客様情報は、回答と製品発送以外の目的に使用することはありません。
  またお客様のいかなる情報も、法令により許される場合でない限り、第三者に開示することはありません。

ご注文の許諾

ご注文をいただきましても、ご注文者の所在情報が不明確な場合、ご注文を承ることができません。
ご注文いただいた場合、ご注文内容などの確認のため、弊社よりFAXまたはメールにてお問合せをさせていただくことがあります。
製品発送日のご案内を、弊社よりFAXまたはメールでお送りした時点で、ご注文を承ったものといたします。

販売価格および数量値引き

各製品解説ページに価格を表示しています。
次の表は、同一型式の製品を、弊社に直接ご注文いただいた場合の数量値引率です。
ただし、特別割引価格を掲載している製品は、この限りではありません。

1個
同一型式 2~4個
同一型式 5個以上

3%値引き
5%値引き
6%値引き

2022年9月1日改定

継続してご購入いただく場合の価格はご相談ください。

送料、代引き手数料 および 振込手数料

ご注文製品の税込合計額が 3万円以上の場合、送料は弊社負担。

ご注文製品の税込合計額が 3万円未満の場合の送料

北海道
東北
関東・信越
北陸・中部・四国
関西・中国・九州
沖縄

1,340円(税別)
940円(税別)
740円(税別)
630円(税別)
540円(税別)
1,030円(税別)

ご注文製品の税込合計額が 5,000円以上の場合、代引手数料は弊社負担。
ご注文製品の税込合計額が 5,000円未満の場合、代引手数料 300円(税別)

振込手数料はお客様にてご負担ください。 2023年10月以降は、ご購入額にかかわらずお客様にてご負担をお願いしております。

配送先は日本国内に限ります。海外への配送は行っておりません。

納期

各製品解説ページに 納期の目安(標準納期)を表示しています。納期日数には、土曜日、日曜日、休祭日を含めておりません。
掲載している製品は受注生産品です。完成製品の在庫はありません。このため、製造行程の状況により納期が変動することがあります。

ご注文いただく個数が多い場合は、表示納期より日数を要します。あらかじめ弊社営業担当まで納期をご確認ください。

お見積り時に回答する納期は、見積日よりおおむね1週間以内にご注文いただくことを前提としています。 それ以降にご注文いただく場合は、ご注文時に納期を再度ご確認ください。

配送所要日数の目安

弊社所在地の岡山県からの配送所要日数は次の通りです。

2023年6月より、配送所要日数が変更になりました。

北海道、東北、関東、信越、北陸、沖縄、九州の一部
中部、九州の一部
関西、四国、中国

翌々日
翌日の午後2時以降
翌日

配送時の交通事情により、弊社より連絡をさしあげている配達予定日に、荷物が届かないことがあります。
配達予定日に関しては。弊社にて責任を負いかねますので、あらかじめご了承をお願いします。

お送りした荷物が配送できなかった場合

弊社の配送手続きに問題があった場合、および配送中の取扱い不備にて荷物が破損した場合は、 諸費用弊社負担にて対応いたします。
この場合の弊社費用負担範囲は、返送にかかる配送費、再配送費、および破損した製品の代替えまでとします。
お送りした荷物が、お客様の休業期間中などの理由により配送できなかったときは、ヤマト運輸の宅配便利用約款に従うことになります。
この場合、返送にかかる配送費、再配送費はお客様負担となります。

弊社製品を使用した機器を輸出される場合

お応えできるのは、日本国の輸出貿易管理令に基づく非該当証明発行のみです。
輸出に関連するそのほかのお問合せにはお応えしておりません。

海外のRoHS指令に関するご注意
弊社製品は、日本国内の有害物質規制を遵守しています。 なお、産業用機器としての信頼性、および長年にわたって高い絶縁抵抗を確保するなどの技術的な理由で、 弊社製品の基板組立には、一部に有鉛ハンダを使用しています。 このため、弊社製品を組込まれる機器の種類によっては、輸出ができない国がありますのでご注意ください。

非該当証明の発行     下記(1)~(7)項をご確認の上、弊社電子機器営業へお問合せください。
(1) 輸出相手先および輸出条件によっては、非該当証明の発行をお断りすることがあります。
(2) 非該当証明の発行は、ご注文1件につき1回のみとします。再発行および複数の発行はできません。
(3) 日本国内での使用に限定している製品については、非該当証明の発行はできません。
(4) 製品 注文時 に依頼いただいた場合
    製品に付属する書類として、製品に同梱してお送りします。
(5) 製品 購入後 に依頼いただいた場合
    製品購入日より1年以内のご依頼に限ります。 郵便でお送りしますので、お届けに1週間 程度かかります。
    非該当証明書は信書と判断しているため、 法令の定めるところにより、宅配便の書類扱いにてお送りすることができません。
(6) 代表者印を押印した文書のため、pdfなどにて、e-mailの添付ファイルとしてお送りすることはできません。
(7) 上記(1)~(6)の条件にて、非該当証明は無料にてお送りします。

海外からのお問合せについて
輸出先から直接のお問合せがありましても、弊社にて対応することはできません。
弊社が納品させていただいた日本国内のお客様からのお問合せのみ対応いたします。
  (完)

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